グループ全社を挙げて収益力の強化を図ります

　2025年３月期を振り返りますと、住宅業界におきましては住宅価格の高止まりや住宅ローン金利の上昇の影響により、住宅取得に慎重な動きが見られました。その結果、持家や分譲戸建の新築住宅着工戸数は年度を通じて低調に推移するなど、厳しい経営環境が続きました。こうした中、当社グループでは中期経営計画「EIDAI　Advance　Plan　2026」の達成に向けて、生産性の向上や経費削減を図るとともに、適正価格での販売に注力するなど、製販一体となって取り組みました。

　今後の住宅産業を展望すると、少子高齢化や人口減少を背景に、新築住宅の需要は引き続き低調に推移すると見られ、さらに、原材料価格の高止まりやエネルギー価格の上昇、さらには人手不足や物流コストの増加といった複合的な要因により、依然として厳しい事業環境が続くと考えております。

　これに対し、当社グループの住宅資材事業においては、既存販売先におけるシェアアップや新規販売先の開拓を推し進めるとともに、販売価格の適正化や販売構成の改善、製造原価の低減等により更なる収益性の改善を図ってまいります。さらに、リフォーム・リノベーションの需要獲得や非住宅分野での販売を強化することにより、新築依存からの事業構造の転換を進め、事業領域の拡大と収益力の強化を図ってまいります。一方、木質ボード事業では、ENボード株式会社の収益改善に向けて、生産設備の稼働時間を最大限に維持することで、安定した生産体制の構築と持続的な収益基盤の強化を目指してまいります。

　また、現在、世界的に注目されている「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」は、まさに当社グループが業界に先駆けて実践してきた取り組みそのものであり、1969年より廃材や間伐材などの木質資源を有効活用するマテリアルリサイクルに着目し、パーティクルボードの製造・販売を開始して以来、半世紀以上にわたり循環型のものづくりに取り組んでまいりました。日本最大の生産能力を誇るENボードで製造されたパーティクルボードは、業界トップクラスの高品質を有したフローリング基材をはじめ、様々な用途に展開され、さらなる資源循環と環境負荷低減を実現してまいります。

　最後に、当社グループは、中期経営計画「EIDAI　Advance Plan　2026」で定めた重点施策を着実に推進し、グループ全体で安定的に収益を計上できる体制を構築してまいります。これからもさらなる企業価値向上に努めてまいりますので、ステークホルダーの皆様からのさらなるご支援、ご協力を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

2025年6月
代表取締役社長　枝園 統博